※　下記の件についてお住まいのチェックをしてみて下さい。

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上記のチェック項目で合計が50ポイント以上ある建物は、残念ながら耐震性能について疑問有りと考えたほうがよいでしょう。できるなら、早い時期に耐震診断、耐震補強工事を行う必要があると考えられます。建築基準法は大きな地震災害が起こるごとに見直され、より耐震性を高める方向に修正されてきました。その変換時期は昭和46年4月と昭和56年5月です。つまりこれよりも前に建てられた（確認申請を取得し、その後建築された建物を含む）建物は、現在よりも低い耐震基準で造られていたことになり、それだけ安全性が劣ると考えられます。
阪神・淡路大震災についてのJIA調査によると、昭和46年以前に建てられた建築物のうち実に80％が何らかの被害を受け、補修を必要としているのに対し、昭和56年以降に建てられた建物で、被害を受けているのは15％程度に留まっています。当社が実際に耐震診断を行った経験からも、56年以前の旧耐震基準で設計された建物のほとんどに、耐震補強を行う必要がありました。

上記のチェック項目で合計が50ポイント以上ある建物は、残念ながら耐震性能について疑問有りと考えたほうがよいでしょう。できるなら、早い時期に正規の耐震診断を行う必要があると考えられます。
ツーバイフォー工法または工業化住宅は、構造強度について高い基準が課せられており、高い耐震性を保有していると判断できます。また、木造3階建て住宅は、通常の簡易な構造計算ではなく、個別の構造計算書の提出が義務づけられており、耐震能力についても十分な配慮がされています。逆に築10年を越えた木造在来構造の住宅の場合、当時の設計は安全に十分な配慮をしない例が多く、部材の強度劣化とあわせて、大きな地震に耐え得ない可能性が多くなります。また信頼の持てない業者が作った建物は、指定場所に筋交いを入れていない等の不良工事の例もあり、充分なチェックが必要となります。
通常の住宅は簡易的な構造設計で建築が可能であり、無理な柱の配置、大スパンや著しく不整形な平面計画を見ることがあります。こうした建物は建築基準法の最低限の条件を満たしているとはいえ、安全な建物とは言えません。もし木造戸建住宅の耐震性に不安があるのならば、簡易耐震診断でかまいませんので、専門家のチェックをお薦めいたします。